2017年9月9日 更新

ブックメーカーを利用する際に気を付けること

日本ではなじみが薄いブックメーカーですがそれでもんだいになっていることもあります。

日本国内の詐欺事案

2012年8月、英国のブックメーカーを使い違法に出資金を集めたとして、出資者らが投資会社に計約2億9100万円の損害賠償を求める事件が発生しました。「「賭け業者投資」の出資者43人が損害賠償提訴 - YOMIURI ONLINE(読売新聞社)(2012年8月31日付、2012年9月10日閲覧)」 大阪の投資会社「スピーシー(代表:田中 慎)」及びその勧誘者らは、2011年頃からマルチ商法的な手法により被害者らに「100%リスクがない」「月3〜10%の配当が得られる」などと宣伝し資金を募集したものの、2012年5月以降は配当を停止する状態に陥った。
これらに対し、原告らは同社が全国1000人以上から計数百億円にも上る出資金を集めたと見ており、同社商法を「破綻必至を前提とした悪質な詐欺商法」とした上で、同社だけでなく出資者を募集した最上位勧誘者らの不法行為責任の追及についても視野に入れている。
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いろんなものがブックメーカーの対象となっています

サッカー、野球、バスケットボール、アメフト等のメジャースポーツだけではなく、スポーツ全般が主なブッキングの対象となっていますが、アメリカのゲームの大会や大統領選挙、アカデミー賞の授賞者や次のジェームズ・ボンドを演じる役者等もブッキングの対象になる場合があります。インターネットの普及により、タックスヘイブンなどに本拠を置くブックメーカーが増えています。対抗措置として各国の主催者などは払戻率の向上などに注力を行っているが取締りに関しての有効な手段はほとんどなく、事実上野放し状態にある。またクレジットカードによる決済手段は客側にもブックメーカー側にもメリットがあり、2000年代に入るとまたたくまに広まりました。
競馬の払戻率についてはフランス(フランスギャロ)が2007年より85%へ、日本(中央競馬)も2008年から特定のレースに限り80%へ率を引き上げました(JRAプレミアム)がブックメーカーによっては95%の高払戻率をうたい対抗する動きも見られます。

初歩的ですがリスクを冒してかけるのは間違っています

基本的に、ブックメーカーにおいては高倍率のオッズがそう簡単に的中することはありません。ですので低倍率をコツコツ当てていく必要があります。

すぐには成果はでませんが、これを続けていけばいずれ大きな稼ぎとなるときがくるでしょう。そのために野球においては特に低倍率を当てにいく必要があるのです。

稼ぎやすいスポーツ、稼ぎにくいスポーツがあることは確かですが、いずれも低倍率が基本です。
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